「社員教育」といっても、その実施方法は多種多様です。代表的なものとして、SD（セルフディベロップメント＝自己啓発）、OJT（オン・ザ・ジョブ・トレーニング＝仕事上指導）、OffJT（オフ・ジェイティ＝集合研修）があります。これらを一般的に「社員教育の3本柱」と言われることがあります。
社員教育を実施している多くの企業では、それら3種類の中で中心的な役割を果たしているものがOJTです。また、残るSDとoffJTはそれを補完する役割のものであるといわれています。ただし、OJTの実施主体者が教育対象者の直属の上司や先輩社員である場合が多く、“教える側の力量不足”で思ったよりも効果が出ていないという問題を抱える企業も少なくありません。
また、OJTが上手くいかない場合、多くの企業で行われるパターンとして、OffJTによる仕事を一旦離れて行われる集合教育（研修）が良く行われます。この場合、その教育の実施者は、内部の社員か外部のプロかになります。内部の社員が行う場合、社内の事情や業務の内容に良く精通しているでしょうから、そのメリットは計り知れません。逆に、デメリットは、担当する社員によって指導内容に差が出たり、受ける側も「会議の延長」という甘い雰囲気に流されることになったりします。
また、外部のプロが行う場合、発注側のリクエストに応じた内容で研修を実施することができる点がメリットです。デメリットとしては、当然のことですがコストがかかってしまいます。（参考までに、人気のある研修講師になると、1日あたり30～50万円程度はかかってしまうようです。有名人の講演となると、それ以上することがあります。）

外部に依頼するにせよ内部から選抜して行うにせよ、社員教育を実施する際に重要なことは、しっかりとした計画性を持って社員教育を実施することです。社員教育が成功するのも、失敗するのもその計画にかかっているといえるでしょう。やりっ放しや、思いつきで社員教育を実施したとしても、決して上手くいきません。

では、その“計画的な社員教育を実施する”には、まず何をしなくてはならないかというと、社員教育をすることの目的を明確にすることです。そのためには、「そもそも、なぜ社員教育をする必要があるのか」や、「どんな社員になって欲しいのか」、「その理想とする社員像に近づくにはどんな知識やスキルが必要なのか」といった、部分を明確にします。これは、社員教育のゴールが決まりやすくなり、これからの計画が立てやすくするためです。

社員教育の目的が明確になったら、次はその教育メニューです。教育メニューは、先に述べた「どんな社員になって欲しいのか」、「その理想とする社員像に近づくにはどんな知識やスキルが必要なのか」が明確であれば、すぐにそのメニューを決めることができるでしょう。
例を挙げると、営業社員に営業力をつけて欲しいと考えた場合、もちろん社員教育のメニューは、営業マナーや接客マナー等に代表されるビジネスマナーの教育を実施するのが一般的でしょう。このように、それぞれの目的に応じた内容の社員教育を実施するようにしましょう。

教育メニューが決まれば、次に期間を明確にします。設定した知識やスキルを身につけるには、どのくらいの期間が必要なのか、回数は1回で良いのか複数回必要なのか等を考慮したうえで、期間を決めます。もっとも、この社員教育の期間については、そのメニューや現状の社員の知識やスキルのレベルでも異なります、あまりにも短時間に内容を詰め込みすぎても全ての内容を習得することは難しいでしょうし、あまりにも長時間をかけすぎても教育メニューによっては効果が薄くなってしまいます、どの位でしっかりと習得できるのか念頭に置いて妥当な期間を設定しましょう。また、同時にそのメニューの目的を達成するための教育実施者は誰が適任なのかも検討しましょう。
また、この社員教育はしっかりと継続してフォローアップを行うことで、成果を上げることができます。その継続性も重要視するようにしましょう。

そして、何より必要なことは、社員が進んで社員教育を受けられるような、環境・風土の作りです。まず、何よりも社員のやる気が一番必要な要素です。社員にやる気を持たせるためには、「社員教育に社内全体で積極的に取り組んで行こう」というような姿勢を見せることより行うことができます。